すべてのステークホルダーと進捗、責任、将来の取り組みを共有するための自主的な情報開示

 

イタリア本社は、2024年に発行した初版に続き、本年もサステナビリティレポートを自主的に公開いたしました。このレポートは、私たちの取り組みを記録し、将来の世代が今私たちが享受している、あるいはそれ以上に良好な環境で暮らすことができるようにするという強い想いを反映したものです。

EU(欧州連合)によるESG報告義務の施行延期にもかかわらず、当社は未来志向のビジョンのもと、透明性を持って取り組み内容を開示することを選択しました。

今回の第2回レポートでは、「環境」「人材」「ガバナンス」というサステナビリティの3つの主要分野における施策、成果、そして今後の目標を明確に示しています。製造業としての責任を深く認識し、持続可能な経済への移行が求められる時代において、当社はその一翼を担ってまいります。

 

生産モデルにおけるサステナビリティの追求

 

生産モデルにおけるサステナビリティの追求

 

当社は、流体制御用バルブおよびアクチュエータの製造企業として、安全かつ信頼性が高く、長寿命のソリューションを提供することの重要性を理解しています。すべてのRuB製品は、精密なエンジニアリングと最新鋭の品質管理体制により、高いパフォーマンスを長期間維持できるよう設計されています

RuB製の黄銅ボールバルブは、シリコンフリーで長寿命を実現する設計がなされており、交換の頻度を抑えると同時に、廃棄時のリサイクルも容易です。生産に使用される材料の80%以上はリサイクル由来であり、黄銅スクラップも回収・再利用することで、廃棄物の削減と資源の効率的な活用を実現しています。

また、当社のサプライチェーンは非常に高いローカル密度を誇り、全購買品の98%は製造拠点(イタリア・マッツァーノ、ブレシア)から半径50km以内のサプライヤーから調達しています。これにより輸送に伴う排出量を削減するとともに、品質とESGに対する価値観を共有するパートナーとの連携を重視しています。

 

環境パフォーマンスとプロセスのイノベーション

当社では、工場の屋根全面を活用し、太陽光パネルを設置しました。2024年には1,600MWhを超えるクリーンエネルギーを発電し、前年と比較して105%の増加を達成しました。この成果は、スマートテクノロジーやエネルギー効率向上への的確な投資と相まって、CO₂e排出量を16%削減するとともに、運用コストの抑制にも貢献しています。

また、「ゼロ・プラスチック」目標の一環として、社員食堂では使い捨て容器を再利用可能な食器に切り替え、食事は社内で調理する体制を整えました。これにより、廃棄物の削減と食の質の向上を同時に実現しています。梱包資材についても、より持続可能な方法を導入しました。リサイクル可能な段ボール箱を使用し、テープや金属製ホチキスを用いない仕様とすることで、資材の使用を削減し、廃棄の簡易化にもつながっています。お客様にもメリットのある、シンプルで効果的な取り組みです。

 

人、労働安全、そして社会的責任

 

人、労働安全、そして社会的責任

 

グループ全体で、職場における健康と安全は共通の最優先事項です。Bonomi Industriesでは、ISO 45001:2018に準拠したマネジメントシステムを導入しており、継続的なリスク監視と予防措置の実施を支援しています。社員向けには定期的な研修、ワークショップ、意識向上活動を実施しており、生産ラインにも作業環境の人間工学的改善を目的とした設備の導入を進めています。

このような体系的な取り組みは、すでに成果を上げています。2024年には、当社の米国子会社RuB Inc.が、ミネソタ州における最高の労働安全認証である「MNSTAR認証」を取得しました。

また、昨年公表した通り、社員のお子さまで学業に秀でた方を対象に「シルヴィオ・ボノーミ奨学金」を創設しました。本制度は、創業者シルヴィオ・ボノーミの価値観を継承するものであり、能力を正当に評価し、教育への投資を社会発展の原動力とする当社の姿勢を体現しています。

加えて、当社は、地域社会で生み出された価値の一部を還元すべく、教育機関や、地域の包摂・発展に取り組む非営利団体への支援も継続しています。

 

サステナビリティへの歩みを未来へつなぐために

この最新のサステナビリティレポートを通じて、私たちはこれまでの成果と、今後の進化を方向づける意思決定について、すべてのステークホルダーの皆様と共有できることを誇りに思います。 私たちの歩みは、一つひとつの行動を積み重ねることによって築かれるものです。事業活動を展開する現場に根ざした、意味のある実践を通じて、共に未来を創ってまいります。

 

2024年版サステナビリティレポートはこちらからご覧いただけます
 

 

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